自然言語解析AIを利用し認知機能障害を検査
株式会社FRONTEO（以下、FRONTEO）は、会話型認知症診断支援AIシステムの臨床試験および薬事承認取得に向けて、独立行政法人医薬品医療機器総合機構に治験届を提出したことを発表しました。
会話型認知症診断支援AIシステムは、これまで認知症診療の経験のある医師でなければ難しいとされていた認知症の神経心理学的検査を、言語系AIの技術を活用し、ごく自然な日常会話から行うことができるシステムです。
このシステムでは、FRONTEO独自の自然言語解析AI「Concept Encoder」を利用し、医師や心理士が、患者と5～10分程度の日常会話を行い、その会話テキストをクラウド上のAIシステムが分析して認知機能障害をスクリーニングします。
このシステムが医療機器として承認されることにより、「認知症の早期発見」「認知症検査の標準化」「患者と医療従事者双方の身体的・心理的負担の軽減」「遠隔医療などのデジタル医療の進展」など、医療の標準化や効率化に大きく貢献できると期待されています。
超高齢社会を迎えている日本において、認知症対策は重要な課題となっていることから、FRONTEOは、このシステムが一日も早く臨床現場に貢献できるよう早期承認取得を目指します。
増加する認知症診断の支援に貢献
2003年8月に創業されたFRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「conceptencoder」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援しています。
企業の国際訴訟を支援する電子証拠開示システム「eディスカバリ」や「デジタルフォレンジック調査」というリーガルテック事業の他、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、OSINTへと事業拡大しています。
AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に役立つことを目指しています。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
株式会社FRONTEO プレスリリース
https://www.fronteo.com/20210312
