病院やクリニックのDX推進をサポートするスマートスキャン株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：濱野斗百礼、以下、スマートスキャン）は、「スマート脳ドック」の仕組みを活用したMRIシェアリングエコノミーサービスについて、2020年7月のサービス提供開始からこれまでに25都道府県の103医療施設が導入したと発表しました。

スマートスキャンは、「誰もが健康で病気にならない世界を目指し、インターネットやAIを活用した予防医学を提供したい」と2017年2月に設立され、誰でも気軽に脳ドックを受診できる環境整備を進めてきました。2018年1月に開業した「メディカルチェックスタジオ東京銀座クリニック」を皮切りに、2021年には「メディカルチェックスタジオ新宿クリニック」「メディカルチェックスタジオ大阪梅田クリニック」をプロデュースし、気軽に脳の健診を受けられる「スマート脳ドック」サービスを広めています。また、医療施設におけるMRI未稼働時間の活用を進めるべく、MRIシェアリングエコノミーモデルを構築し、2020年7月から全国の医療施設に「スマート脳ドック」導入の案内を行っています。

スマートスキャンが提供するMRIシェアリングエコノミーモデルは、医療施設が保有するMRIの未稼働時間を活用し「スマート脳ドック」を提供する仕組みです。医療施設にとっては予約獲得や撮像画像データの読影などに手間をかけることなく脳ドックを実施でき、MRIの稼働率と採算性を上げることができます。現在、「スマート脳ドック」の仕組みを活用したMRIシェアリングエコノミーサービスについて、2020年7月のサービス開始から約2年で25都道府県の103医療施設が導入しています。日本は、人口当たりのMRIの保有台数は世界一です。その利用実績には、地域差や施設差、医師数が関係しており、採算面や臨床面でもその活用については検討が必要とされています。