株式会社アルム（所在地：東京都渋谷区、代表取締役社長：坂野哲平、以下 アルム）と帝人株式会社（所在地：大阪市北区、代表取締役社長執行役員CEO：内川哲茂、以下 帝人）は、脳血管内治療計画プログラムと電子タグシステム（RFID）を活用した次世代医療サプライチェーンの実証試験を共同で開始しました。
今回の実証試験は、脳血管内治療に携わる医療現場における治療の質向上と医療資源のロス削減を実現するための取り組みです。アルムは、AIを用いたICT技術により、各人にとって最適な治療計画と治療デバイスを提案するプログラムを構築し、帝人は独自のRFID技術を用いて治療デバイスの過剰や欠品を防止する在庫管理体制を整備し、このシステムの実効性を確認します。2024年12月までに実証試験を完了し、2025年ごろまでに社会実装することを目指していきます。
脳血管内治療は、脳梗塞や脳動脈瘤などの疾患に対し、大腿部や肘の血管などからカテーテルと呼ばれる細い管を挿入し、ステントやコイルと呼ばれるデバイスを留置する治療法です。この治療で用いられるステントやコイルなどのデバイスは高額であり、かつ、患者の血管サイズや瘤の形状によって使い分けが必要になるため、バリエーションが多岐に渡ります。しかしながら、これらの治療デバイスは、緊急で使用されることが多く、医療者がサイズや種類などの細かい情報を事前に指定してメーカーに発注することは困難であるため、現在はメーカーが、全てのサイズや種類のデバイスを都度、病院へ貸し出すという対応がなされているのが現状です。このため、使用されなかったデバイスが滅菌切れとなって廃棄されるケースが多発しており、その廃棄コストは年間数億円に上ると言われています。
この実証試験では、プログラムで提案された治療計画をもとに、治療で用いる可能性のあるデバイスの情報を事前に関係者へ共有することで、最適なデバイスを、最適量で流通させる次世代医療サプライチェーンを構築することを目指します。
