重症な患者に対応する「急性期病院」の経営コンサルティングなどを行う株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン（GHC＝本社・東京都新宿区、代表取締役社長・渡辺幸子）は、退院後の「生活の質（Quality of Life）」向上が期待される次世代医療「リハビリロボット」の利用実態を調査しました。これによると、リハビリロボットを利用する病院は全国で8％と1割に満たない状況が明らかになりました。リハビリロボット活用による病院への報酬要件と、リハビリ現場での使用実態とにズレが生じていることが、普及を阻んでいる可能性があります。

退院後の「生活の質」を向上
現在、リハビリロボットの保険適用症例は脳卒中（脳血管リハビリテーション料対象疾患）などで、2020年4月から上肢・歩行訓練支援、電気刺激を行うリハビリロボットが全国の医療現場で利用されています。入院早期に最適なリハビリをすることで、退院後の自立歩行や地域生活への復帰を高めるとの調査結果があり、それをさらに推進する有力な手段としてリハビリロボットの活用が期待されています。

利用最大でも入院症例のわずか1％
今回の調査は当社が保有する735病院の退院症例（2020年4月から2021年3月）の匿名加工DPCデータを分析。このうち脳卒中などでリハビリロボットを利用しているのは62病院と全体の8.4％でした。また、リハビリロボットを利用する病院であっても、最大で入院症例のわずか1％でしか利用されていないことが分かりました。

「ボトルネック解消で普及に弾みを」
調査を担当した理学療法士でGHCアナリストの穴田周吾は、「リハビリロボットのメリットは、療法⼠による技術や⼿法のばらつきが少なくなることで、退院後の⽣活の質向上に寄与する可能性があることです。脳⾎管リハビリテーション料の対象疾患は脳卒中などを含み、リハビリ提供で国内1、2位を争うボリュームがあるので患者数は多いです。国が掲げる『ロボット×医療・介護』の各政策や輸出戦略などともマッチします。ただ、リハビリロボット活⽤による加算の報酬要件が発症2月以内であるため、加算対象外の利⽤ケースが相当数出ている可能性が少なくないです。これは加算の算定実績がある、リハビリロボット等をすでに備えている病院においてもデータ上で使⽤率が⾼く出ない理由に繋がったと思います。

また、⾼額な機器に対する診療報酬の点数は現在は⽉に1度1500円と低いので、経営⾯のインセンティブが少ないのですが、まずは算定症例のポテンシャルがないかの確認と、加算の算定フローについて職員の共有が必要です。そして、導入による医療の質の向上や適切なPRでの増患効果や職員の採用など、直接的な収益以外にも大きなメリットはあると考えています」とコメントしています。

▼外部リンク

株式会社グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000046782.html