遅滞が少なく良好な解像度での画像転送が可能

株式会社NTTデータ経営研究所、株式会社NTTドコモ、新城市民病院、東海国立大学機構 名古屋大学、愛知県新城市、国立研究開発法人理化学研究所、ニプロ株式会社、株式会社ソシオネクストは、総務省「地域課題解決型ローカル 5G 等の実現に向けた開発実証」の請負事業において、コンソーシアムを設立し過疎地域診療所における 5Gを用いた遠隔診療・リハビリ指導の実証実験を実施したことを報告しました。

この実証実験の目的は、予防医療を担う医療従事者の不足、山間部等の過疎地域に対する医療従事者派遣の負担増加などに対応する課題解決のシステムとして、5Gおよび4K等の高精細カメラを使用した映像伝送・診療システムを構築した検証を行うものです。

具体的には、実証地域の診療所や集会所と中核病院の医師を繋いだ遠隔問診、各種バイタルデータや遠隔超音波画像検査などの遠隔診療に関する実証、4Kカメラを用いた遠隔リハビリ指導に関する実証、4Kカメラを用いた遠隔からの摂食嚥下指導に関する実証などを行いました。

さらに、遠隔医療における5Gの性能評価、電波伝搬特性評価、エリア構築・システム構成の検証も行いました。

その結果、5Gと4K映像を使用することによって、腹部エコーやリハビリの映像において、遅滞が少なくリアルタイムで良好な解像度が得られ、患者の全身状態や歩行状態、局所部位の様子も十分な映像品質で確認することができました。

また、遠隔の医師と現地の看護師が連携して腹部エコーのプローブ操作が可能であり、中核病院の言語聴覚士と現地の看護師が連携しての嚥下指導もでき、問題なく遠隔診療やリハビリ指導が可能となることを確認しました。

老老介護や通院困難患者の増加で健康異常検知が遅滞

愛知県の新城市では、人口減少・過疎化・少子高齢化が進み、山間部等のへき地における通院困難患者の増加や医療資源の負担増加など、深刻な地域課題を抱えています。

そして、独居世帯や老老介護世帯の増加により診療・リハビリ指導において機能低下の発見が遅れ、その結果、日常生活動作（ADL）が低下することで入院でのリハビリ介入が必要となるケースが増加、さらに、地域交通インフラの不足により、診療・リハビリ指導を必要とする住民の通院が困難という状況になっています。

これらの問題点を解決するためには、高齢者の健康異常を早期に「検知」できること、物理的距離にかかわらず医療を提供できること、遠隔で健康指導・リハビリ指導を行うため 「高解像度な映像・データ」を伝送できることが求められていることから、今回、高速・大容量かつ高信頼性・低遅延の通信環境を備えた実証実験が行われたものです。

（画像はプレスリリースより）

▼外部リンク

ニプロ株式会社 プレスリリース
https://www.nipro.co.jp/news/document/210222.pdf