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脳卒中の迅速な治療開始を医療DXで推進する「Join」

株式会社ディー・エヌ・エー(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO:岡村 信悟)の子会社である株式会社アルム(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:坂野哲平、以下 アルム)は、脳卒中領域における医療DX推進として医療関係者間コミュニケーションアプリ「Join」の導入を進めています。

Join導入事例としては、院内連携のスピードアップにより、病院到着から手術開始までの時間が平均60分短縮できたというデータがでています(2023年和歌山県公立那賀病院調べ)。

Joinは、医療関係者が高セキュリティ環境下でコミュニケーションができるアプリで、脳卒中などの急性期疾患を扱う診療科を中心に、国内580施設に導入されています。海外においても広く活用されており、世界累計32か国の医療機関で導入の実績があります。

また、Joinは新たに南アフリカ共和国とマレーシアにおける医療機器認証を取得しました。2015年7月に医療機器プログラムとして日本で認証され、アメリカ、ブラジル、サウジアラビア、ケニア、欧州、ガーナに続き、2か国が加わったことで世界9か国で認証を得たことになります。

毎年10月29日は世界脳卒中機構が定めた「世界脳卒中デー(World Stroke Day)」で、10月の1ヶ月間は脳卒中月間として世界中で啓発活動が行われています。脳卒中は、厚生労働省の人口動態統計(2022年)によると、国内では毎年1,200万人以上が脳卒中に罹患していて死因の第4位であり、発症後の後遺症として寝たきりや要介護者になることが多く社会的負荷の高い疾患です。

脳卒中患者の救命率や社会復帰率を向上させるためには、発症時にすぐに救急車を呼び、いかに早く治療を開始できるかが鍵となります。

例えば脳梗塞の場合、薬剤投与による治療が可能ですが、発症から4.5時間以内の投与が必要です。薬剤での治療が適用外の患者には、血管内治療を実施しますが、対応できる専門医や治療体制が整っている医療機関の数は限られています。

そのため、医療機関においては、迅速な治療方針の決定、素早く検査情報などを連携できる体制を整えることが重要です。

アルムでは、Joinをはじめとする医療ICTソリューションを提供し、医療DXを推進することで、全ての人へ公平な医療提供の実現を目指すとしています。

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